リクルートマネジメントソリューションズは、データに基づいた診断フレームワークやリーダーシップ育成を軸に、評価制度の見直しや人材育成を通じて組織改革を支援している会社です。
本記事では、同社ならではの強みや導入事例、開催しているセミナー、在籍しているコンサルタントの情報などを掲載しているので、比較・検討の材料としてご活用ください。
リクルートマネジメントソリューションズは、3,100社の研修サポート実績をもつ組織改革コンサル会社です(※HRD・OD事業のトレーニング対象とする2024年3月期の実績)。60年以上にわたって組織の成長を支援してきた経験があります。
長年蓄積した膨大な組織・人材データを基に、独自の診断フレームワーク「RMSモデル」を開発しているのが特徴です。組織改革コンサルサービスにRMSモデルを用いることで、組織や人材の現状を客観的に可視化することが可能。
評価制度の曖昧さや形骸化を明確に指摘できるため、感覚や経験に依存した評価制度から脱却できます。
RMSで浮き彫りになった課題を解決するため、リーダーシップパイプライン(身に付けるべき役割やスキルを階層ごとに整理するフレームワーク)も活用しています。整理した内容は評価制度と人材育成に結びつけることが可能。
足りないスキルや求められている役割が明確になることで、評価に対する社員の納得感は向上します。社員は成長の方向性を具体的に描けるようになり、結果として成長意欲や主体的な取り組みも増えるでしょう。
単なる人事制度の整備にとどまらず、組織全体で「育成と評価がつながっている」という実感を持てる組織改革コンサルサービスです。
豊田自動織機では、男性社員より女性社員の退職率が高く、女性役職者が少ないという課題がありました。
昇進や職務範囲における性差が顕著だったため、2008年より女性活躍推進に着手。しかし、大きな広がりは得られず、人事部だけの取り組みでは限界があると考え、現場の声を反映した改革が求められていました。
リクルートマネジメントソリューションズは、女性社員自身のキャリア形成支援と、管理職の意識改革を両輪で行う施策を提案しました。
管理職・女性社員が合同参加する「キャリア面談実践研修」では、面談を通じて双方が本音を共有し、配慮や思い込みを解消する仕組みを構築。「女性キャリア形成研修」では、女性役職者が自身の志向やスキルを整理して、キャリアビジョンを描けるように支援しています。
2つの研修を継続することで、女性社員が主体的にキャリアを描き、管理職がそれを後押しする風土が形成されました。
係長以下の役職における成長スピードの男女差は縮小。まだ課長以上の役職では改革の余地が残るものの、性別にとらわれず活躍できる環境づくりが進んでいます。
東京電設サービスは、外販事業の拡大に伴い、現場技術者の主体性を高める組織へ改革する必要がありました。
しかし、マネジャー層には体系的なマネジメント研修の経験がなく、部下の主体性を引き出すスキルが不足。各自が我流でマネジメントを行う状況となっていました。
導入したのはWeb併用型マネジメント研修「M-BT」。課長と地域センター所長が受講対象となりました。
受講前にeラーニングでマネジメントの基礎を学び、集合研修ではケーススタディやディスカッションを通じて実践力を養成。各自がアクションプランを作成し、現場で実行するプロセスまでを一貫サポートしました。
部下の主体性を引き出すマネジメントの重要性を自分事化し、実践する意識が高まりました。現場ではアクションプランが着実に実行されています。所長や課長が学びを発表する機会も設けられ、組織全体でマネジメントの基盤を強化する動きが促進されました。
帝国通信工業では、中期経営計画で掲げた⾏動指針(Change・Challenge・Communicate)の浸透度を把握したいという経営層の強い意向がありました。
しかし、⾏動指針の浸透度を測る客観的なデータが不足していたため、エンゲージメントサーベイ(会社との結びつきを測る調査)を実施することになったのです。
組織課題を可視化する診断ツール「エンゲージメント・ドライブ」を導入し、仕事・職場・会社の3つの観点で社員意識を可視化しました。初の試みながら回答率は93%を達成しています。
結果を基に、全工場・本社の管理職を対象としたワークショップも開催。サーベイの読み解き方を共有し、各部門が自組織の課題を議論しながら、改善アクションを策定する仕組みを整えました。
中期経営計画で掲げた⾏動指針を積極的に実践する姿勢が数値に反映されるようになりました。部門間で数値を比較できる点が新しい刺激となっています。
また、組織の課題と強みが数値で裏付けられ、教育研修や人事制度の見直しに向けた根拠が得られました。特に「マネジメント力不足」という既存の懸念が数値で示されたことは、次の施策を進める説得材料となっています。
2025年8月21日時点で確認できた組織風土改革(エンゲージメント)に関するセミナーのうち、最新日程のセミナー情報を掲載しています。
2025年9月18日にオンラインで開催される無料セミナー。対象は経営者や人事部門の責任者です。働き方改革に一定の成果を感じながらも、若手の離職や社員のモチベーション低下といった組織課題が残る企業に向けた内容となっています。
世界170か国で「働きがい」を調査してきたGreat Place to Work®が、「働きやすさ」と「やりがい」の両立に向けた考え方や、企業の業績と相関がある4タイプの職場モデルを解説。働きがいを高めた企業の実例や、自社での施策設計に活かせる評価手法についても紹介されます。
単なる制度導入ではなく、カルチャー変革を通じて人的資本経営を実現したいと考える企業にとって、具体的なヒントが得られる機会です。
2025年9月12日にオンラインで開催される無料セミナー。主な対象は、「成果を出す人が正義」「限界までやり抜くことが評価される」といった組織文化に課題を感じている人事・人材開発担当者です。
講師を務めるのは、組織行動研究所 主幹研究員の古野 庸一氏。心理学や経済学など多分野の知見を活かし、多様性を阻む要因について多角的に考察します。
単なる否定にとどまらず、強さや競争の価値を見直しつつ、どのように協調性や多様性とバランスをとっていくべきかという「組織文化の再設計」に関する示唆が得られる内容です。
2025年9月9日にオンラインで開催される実践型の無料セミナーです。人事部門やHRBP、エンゲージメント向上に関わるマネジャーが主な対象。
エンゲージメントが経営の重要指標として注目される背景を踏まえながら、「顔が見える単位」で施策を設計・実行するポイントを具体的な支援事例とともに紹介する内容です。
理論だけでなく、現場で成果が出ている実践例に基づいて学べるため、「サーベイはやっているが次の一手が打てない」と感じている担当者にとって、ヒントが得られる構成となっています。
大手電機メーカーでの営業経験を経て、人材開発・組織改革分野にキャリアを転じたコンサルタントです。2015年にリクルートマネジメントソリューションズへ入社後、人事制度設計や組織改革、ダイバーシティマネジメント、働き方改革の推進に携わってきました。
ATD認定CPLPやNLPマスタープラクティショナーといった人材開発分野の国際的な専門資格を保有し、学術的な裏付けと実践を融合した支援に強みを持っています。
1998年に入社以来、人事制度や採用、組織改革など幅広い領域で経験を重ねてきたシニアコンサルタントです。評価者研修の開発や採用領域の事業企画、リクルートグループ再編に伴う分社化プロジェクトなど、組織改革の大規模プロジェクトを数多く担当してきました。
近年は採用から若手社員の立ち上げ、入社後育成までを一貫支援しています。採用から定着・成長までの流れを設計できる点が強みです。
精密機器メーカーやアパレル企業での商品企画・生産管理を経て、2013年にリクルートマネジメントソリューションズへ入社したコンサルタントです。
前職で体感した「新しい価値を生み出す人と組織づくりの重要性」を背景に、組織診断サーベイを起点とした組織改革や人事制度設計に取り組んでいます。部門連携強化やタスクフォース活動支援など、現場の動きを変える実践的なアプローチが得意分野です。
リクルートマネジメントソリューションズの組織改革コンサルサービスは、データに基づく分析や育成と評価を結びつける仕組みによって、社員の納得感や成長実感を高めているのが特徴です。
評価制度の形骸化により社員の成長が停滞している、マネジメント力不足で組織力の底上げが困難、採用後の定着や活躍が進まないといった課題を抱える企業にとって、有効な選択肢となるでしょう。
当メディアでは、組織が抱える代表的な課題別に、おすすめの組織改革コンサル会社を厳選しています。次世代リーダーが育たない、人事評価制度が形骸化している、求める人材の応募・採用が少ないなど、自社の課題に適した会社を見つけ、まずは相談してみることが大切です。
リクルートマネジメントソリューションズのサービス内容や取り組みがより詳しくわかる動画です。テキストでは伝わりきらない雰囲気なども確認できるので、ぜひ参考にしてみてください。
| 所在地 | 東京都港区芝浦3-16-16 住友不動産田町ビル東館 4F |
|---|---|
| 電話番号 | 03-6331-6000 |
| 公式サイト | https://www.recruit-ms.co.jp/ |
組織変革に向けた研修は、対象者や課題によって選ぶべき内容が変わります。
管理職育成、次世代リーダー育成、理念浸透、部門間連携、1on1の定着など、目的に合った研修を選ぶことが重要です。
研修会社を比較しながら、自社の課題に合う支援先を探したい方は、組織変革研修の種類やおすすめの研修会社をまとめたページをご覧ください。
組織改革を進める際は、コンサル会社の支援だけでなく、管理職育成、次世代リーダー育成、理念浸透、部門間連携など、自社の課題に合う研修を活用することも重要です。当サイトでは、組織変革研修の種類や進め方、おすすめの研修会社をまとめています。研修会社を比較しながら、自社に合う支援先を探したい方は、以下のページもあわせてご覧ください。