パーソル総合研究所は、データに基づく組織改革コンサルサービスを通じて、多様化する働き方への対応や、従業員エンゲージメントの向上といった課題解決を支援しています。
本記事では、同社ならではの強みや導入事例、開催しているセミナーなどを掲載しているので、比較・検討の材料としてご活用ください。
パーソル総合研究所は、長年の人材サービスで培った膨大なデータとHRテクノロジーを活用し、データに基づいて組織改革を支援しています。従来の人事戦略は、経営者や人事部門の経験則や感覚に依存し、人材配置の偏りや評価制度の形骸化を招くケースが多いものです。
同社が提供する組織改革コンサルサービスは、AIを活用した人材配置の最適化や、独自の分析アルゴリズムを用いた人材データの解析に基づいて施策を立案するため、意思決定の精度を大幅に高められます。
社員のスキルやキャリア志向を分析し、適切な部署やプロジェクトに配置すれば、個人の能力を最大限に発揮することが可能。経験や勘に頼った人材配置や育成計画から脱却し、組織全体のパフォーマンスを最大化へと導いてくれるでしょう。
近年では契約社員、業務委託、副業・兼業人材などの雇用形態が増え、「人材が理想とする働き方」も多様化するようになりました。優秀な人材の応募・採用を増やすには、正社員の終身雇用を前提とした人材育成モデルを見直す必要があります。
パーソル総合研究所は雇用形態を問わず、個々の能力を最大限に発揮できる人事評価制度や育成体系の構築を支援しているのが特徴です。
具体的には、従来型の評価制度やキャリア形成の仕組みを見直し、社員一人ひとりが異なる働き方をしていても公正に評価され、成長実感を得られる制度設計を提案。多様な価値観を持つ優秀な人材を惹きつけ、応募・採用・定着率の向上を実現します。
不動産を中心に52社を展開するあなぶきグループでは、急激な市場変化やインフレ環境の中でシェアを確保するために「顧客満足・従業員満足の推進」を掲げていました。しかし、グループ会社ごとに業種や文化は異なるもの。従業員エンゲージメントの格差や理念の浸透不足が課題とされていました。
パーソル総合研究所は、2017年以降定期的にあなぶきグループで組織サーベイを実施しています。
直近では、社員のエンゲージメントを高めるサーベイとワークショップ(通称エンゲージメントナビ)を活用し、論理的な改善策を自ら導き出す場を設計しました。具体的には、16の因子に基づいてエンゲージメントの3要素を分析し、強みと課題を明確化しています。
サーベイとワークショップを通じて、これまで感覚値でしか分からなかった「ビジョンの浸透」や「経営層への信頼」といった課題が可視化されました。代表自らが経営層に再教育を行う「穴吹塾」もスタートしています。
職場長は経験則に頼らず、データに基づいた改革の必要性を認識。現場での具体的施策が動き出し、グループ全体に緊張感と改善の機運が生まれています。
首都圏でスーパーを展開するいなげやは、慢性的な人手不足とアルバイトやパートの定着率の低さに悩まされていました。求人応募があっても店長の不在や対応の遅れで機会を逃す事例が多く、応募者を「お客様」として丁寧に迎える姿勢が欠けていたのです。
理念として掲げる「人として正しく考働する」姿勢が現場に十分浸透していないことが大きな課題でした。
パーソル総合研究所は、全店の店長・副店長約280名を対象に「現場リーダー育成研修」を実施。現場視察とヒアリングを踏まえて課題を抽出し、採用面接の対応や職場づくりに直結するカリキュラムを設計しています。
外食産業を経験してきたファシリテーターが、実体験を交えながらカリキュラムを進めることで実践的な学びを得られる場となりました。
研修後、多くの店長が学びを店舗社員に共有し、面接対応や採用フローの改善が進みました。応募者の面接不設定率は大幅に減少し、早期離職率も改善しています。
また、店舗では会話量が増加し、ベテラン社員との関係性も改善されるなど、職場環境が好転しました。理念に基づいた日常的な行動変化が社員の意識を変えたと考えられます。
導入以前は「品質と納期」を重視していたNTTデータの事例です。社会環境やテクノロジーの変化が加速する中で、自ら課題を定義して新しい価値を創出できる組織へ変わる必要性を感じていました。
また、組織再編やテレワークの浸透によって社員間の関係性が希薄化し、共通の目的意識を育む場が不足していることも課題となっていました。
パーソル総合研究所は、半年間にわたり全12回のワークショップを設計・実施。初期段階では社員が自身の課題や思いを語り合う場を設定し、徐々に社会や業界の変化を踏まえた役割の再定義へと議論を発展させました。
事務局とパーソルは毎回内容を振り返りながら次のワークショップを設計。段階的に「個人の気づき」から「組織の目指す姿」へと対話を深化させる流れを整えました。
ワークショップを通じて、社員同士の双方向コミュニケーションが活性化。以前は聞けなかった価値観や想いを共有できるようになりました。組織の一体感も高まり、業務の枠を超えた意見交換が行われるようになっています。
主体的にキャリアを描く意識が醸成され、組織力強化と個人の成長が同時に進む成果が得られました。
2025年8月21日時点で確認できた開催予定のセミナーは1件のみでした。リアルタイムで受講できるセミナーとは別途、収録型の学習コンテンツ(オンデマンド配信)が複数用意されています。
2025年8月28日にZoomで開催される無料オンラインセミナーです。主な対象は人事・人材育成担当者、1on1施策の実施・支援を担う現場責任者など。取締役会長・本間 浩輔氏(『ヤフーの1on1』著者)が監修した新研修プログラムを紹介し、部下の成長を支援するための姿勢やスキルを解説します。
登壇者は、オンボーディング研修や上司・部下間のコミュニケーション研修の開発経験がある木村 保絵氏(商品開発グループ)。1on1施策を通して、現場の主体性を育てる仕組みを学べます。
パーソル総合研究所の組織改革コンサルサービスは、豊富な人材データとHRテクノロジーを活用して、人材配置の最適化を実現しているのが特徴です。
多様化する働き方に対応しながら、人事評価制度や育成体系も再構築できるため、経験則に頼った組織運営から脱却したい企業に適しているでしょう。
当メディアでは、組織が抱える代表的な課題別に、おすすめの組織改革コンサル会社を厳選しています。次世代リーダーが育たない、人事評価制度が形骸化している、求める人材の応募・採用が少ないなど、自社の課題に適した会社を見つけ、まずは相談してみることが大切です。
パーソル総合研究所のサービス内容や取り組みがより詳しくわかる動画です。テキストでは伝わりきらない雰囲気なども確認できるので、ぜひ参考にしてみてください。
| 所在地 | 東京都江東区豊洲3-2-20 豊洲フロント7F |
|---|---|
| 電話番号 | 公式サイトに記載がありませんでした |
| 公式サイト | https://rc.persol-group.co.jp/ |
組織変革に向けた研修は、対象者や課題によって選ぶべき内容が変わります。
管理職育成、次世代リーダー育成、理念浸透、部門間連携、1on1の定着など、目的に合った研修を選ぶことが重要です。
研修会社を比較しながら、自社の課題に合う支援先を探したい方は、組織変革研修の種類やおすすめの研修会社をまとめたページをご覧ください。
組織改革を進める際は、コンサル会社の支援だけでなく、管理職育成、次世代リーダー育成、理念浸透、部門間連携など、自社の課題に合う研修を活用することも重要です。当サイトでは、組織変革研修の種類や進め方、おすすめの研修会社をまとめています。研修会社を比較しながら、自社に合う支援先を探したい方は、以下のページもあわせてご覧ください。