エンゲージメントサーベイを導入したものの、「スコアが改善しない」「結局意味がない」と悩む人事担当者は少なくありません。本記事では、サーベイが意味ないと言われる理由や、無駄にしないための対策を解説します。自社だけでの改善が難しい場合の解決策も紹介するので参考にしてください。
エンゲージメントサーベイが失敗に終わる主な原因は、調査の目的が不明確であることと、結果を現場の改善に活かしきれていない実態にあります。特に、調査後のアクション不足や、現場の管理職にまつわる問題が、サーベイを「意味のないもの」にしてしまう大きな要因です。
調査を行うこと自体が目的化してしまい、結果に対するフィードバックや改善施策が実行されないケースです。サーベイ後のアクションが伴わないと、従業員は「答えても無駄だ」と感じてしまい、かえって不満を高める原因になります。
サーベイによって組織の課題が浮き彫りになっても、現場の管理職が過去の経験に縛られてしまうことがあります。部下の話に耳を傾けず、自分のやり方を押し付けてしまうため、現場レベルでの改善が一向に進まないという組織風土の壁が存在します。
匿名性が担保されていなかったり、回答内容が評価に悪影響を与えたりすると従業員が警戒している場合、本音を引き出すための環境が欠如しています。心理的安全性が低い状況では表面的な回答しか得られず、正しい現状把握ができません。
サーベイを組織改善に結びつけるためには、明確な目的の共有と、結果に基づいた具体的なアクションが不可欠です。意味のあるエンゲージメントサーベイにするためのポイントを解説します。
まずは、何のためにエンゲージメントサーベイを行うのか、目的を明確にしましょう。そして、得られた結果をどのように会社や個人の環境改善に活かすのかを、実施前にしっかりと従業員へ説明することが重要です。目的を事前に共有し理解を得ることで、従業員の参加意欲を高めることができます。
調査結果は従業員へ透明性をもって開示し、フィードバックを徹底します。そのうえで、結果を人事制度の見直しやマネジメント層向けの研修など、具体的な改善アクションに落とし込んで実行していくステップが必要です。結果の開示と行動計画の策定が、調査を無駄にしないための必須条件となります。
「言われたことしかやらない」といった受け身の体質や、管理職の意識改革といった根深い組織課題は、サーベイの実施や社内人事の力だけでは解決が困難です。自社での解決が難しい組織風土の壁に直面した場合は、外部の専門家の知見を取り入れることが非常に有効です。客観的な視点からアプローチし、根本的な風土改善を伴走支援する「組織改革コンサルティング」を活用することで、長年の課題を解決に導くことができます。
エンゲージメントサーベイは「やりっぱなし」や「管理職の理解不足」が原因で意味がなくなってしまいます。本質的な組織課題を解決し、サーベイ結果を確実な成長につなげるためには、専門家である組織改革コンサルの導入をぜひ検討してみてください。